炭素会計に備えた勘定科目・補助科目の見直し

炭素会計では全体像を把握するために、まずは勘定科目・補助科目でスコープやカテゴリ、活動内容を分類するアプローチが一般的です。その際に適切な勘定科目・補助科目に分かれていると分類が進めやすくなります。

本記事では炭素会計を利用するにあたり、invoxで行った勘定科目・補助科目の見直しの内容をご紹介します。

補助科目で利用サービスが分かるようにする

例えば、勘定科目を「通信費」補助科目を「電話」としていたとします。
電話代だという事は分かりますが、炭素会計では固定電話なら「固定電気通信」、携帯電話なら「移動電気通信」と利用する排出係数が変わってきます。
初めから炭素会計を意識した勘定科目体系を設定できれば良いのですが、毎回炭素会計を意識して補助科目を決めるのも難しいので、このような場合は補助科目に利用しているサービスが分かるように「通信費」-「IIJmio」のように利用しているサービス名を入れてしまう方法がお勧めです。

また、補助科目をつけていないものや、補助科目に「その他」を使っている場合も全て補助科目を入れるようにしておくと良いでしょう。

※仕入先が設定できる会計ソフトであれば、勘定科目、補助科目、仕入先で分類する方法でも構いません。摘要に記載している例もありますが、摘要だと仕訳単位での分類になってしまうためお勧めいたしません。

出張（カテゴリ６）と通勤（カテゴリ７）を分けられるようにする

一般的には出張か通勤かに関わらず「旅費交通費」としている場合が多いですが、炭素会計では「出張（カテゴリ６）」と「通勤（カテゴリ７）」は別で集計する必要があり、さらには航空機、鉄道、バス、タクシーといった交通手段ごとに分ける必要があります。

invoxでは下記の用に「旅費交通費」の補助科目を分類し、交通手段別に経費精算の費目を分けて対応しました。