書類のデータ化項目・ルール
書類のデータ化項目、及びデータ化のルールについてご説明します。
データ化対象の書類
保存書類設定で選択した書類の種類が下記のものがデータ化対象です。
※書類の種類が「その他」の場合はデータ化対象外となります。
- ・見積書
- ・注文書
- ・注文請書
- ・契約書
- ・納品書
- ・検収書
- ・領収書
- ・請求書
- ・小切手
データ化項目
以下の項目をデータ化します。
・取引年月日
・取引先
・取引金額
データ化のルール
「AI OCR」でデータ化する場合、AIが読み取った値が設定されます。
「オペレーター入力」でデータ化する場合、各項目のデータ化ルールは以下となります。
※データ化のオペレータへの依頼はベーシックプランからご利用いただけます。
①取引年月日のルール
取引日(請求書の場合は請求日、見積書の場合は見積日)をデータ化します。
複数の日付の記載があり判断がつかない場合は早い方の日付をデータ化します。
②取引先のルール
法人格および法人名を下記のルールでデータ化します。
- (株)の記載は”株式会社”でデータ化
- 法人格と社名等の間はブランク(空白)なしでデータ化
- 英数字はすべて半角でデータ化
- 法人の場合は法人名をデータ化、屋号・個人名に相違がある場合は両方をデータ化
※データ化の方法に関わらず、データ化した結果に対して、さらに表記ゆれを防止するための変換ルールが適用されます。詳細は[基本設定]取引先名の表記ゆれ防止設定ご参照ください。
③取引金額のルール
税込の総額をデータ化します。