書類のデータ化項目・ルール

書類のデータ化項目、及びデータ化のルールについてご説明します。

データ化対象の書類

保存書類設定で選択した書類の種類が下記のものがデータ化対象です。
※書類の種類が「その他」の場合はデータ化対象外となります。

• ・見積書
• ・注文書
• ・注文請書
• ・契約書
• ・納品書
• ・検収書
• ・領収書
• ・請求書
• ・小切手

データ化項目

以下の項目をデータ化します。
・取引年月日
・取引先
・取引金額

データ化のルール

「AI OCR」でデータ化する場合、AIが読み取った値が設定されます。
「オペレーター入力」でデータ化する場合、各項目のデータ化ルールは以下となります。
※データ化のオペレータへの依頼はベーシックプランからご利用いただけます。

①取引年月日のルール
取引日（請求書の場合は請求日、見積書の場合は見積日）をデータ化します。
複数の日付の記載があり判断がつかない場合は早い方の日付をデータ化します。

②取引先のルール
法人格および法人名を下記のルールでデータ化します。

• (株)の記載は”株式会社”でデータ化
• 法人格と社名等の間はブランク（空白）なしでデータ化
• 英数字はすべて半角でデータ化
• 法人の場合は法人名をデータ化、屋号・個人名に相違がある場合は両方をデータ化

※データ化の方法に関わらず、データ化した結果に対して、さらに表記ゆれを防止するための変換ルールが適用されます。詳細は[基本設定]取引先名の表記ゆれ防止設定ご参照ください。

③取引金額のルール
税込の総額をデータ化します。